授業方針・テーマ |
大学生活の早い時期に、さまざまな課題を抱える大都市東京での現場体験を通じて、課題に取り組む能力等を自ら養成することを目指す。 |
習得できる知識・能力や授業の 目的・到達目標 |
1.自分自身及び社会の課題について認識することができる。 2.責任感を持って課題に主体的に取り組むことができる。 3.社会人として多様な関係者と適切にコミュニケーションをとることができる。 |
授業計画・内容 授業方法 |
事前学習及び職場実習への参加、実習録・成果報告書の執筆(すべて必須)。このほかにビジネスマナー講座(ビデオ視聴)を行う。 1.事前学習(前期授業期間中の5時限のうち指定された全3回。下記特記事項2参照) 第1回:プログラムの理解と導入(講義) 第2回:授業時間外における実習先の事前調査と関連文献の事前講読(グループワーク) 第3回:職場の一員になるための準備に関する学習(講義) 2.ビジネスマナー講座(前期授業期間中の指定期間に視聴。下記特記事項3参照) 実習におけるビジネスマナーの講義 3.職場実習(夏季休業期間中の実日数5日間以上10日間以内) 東京都、特別区及び市、東京都の関係団体、企業・その他法人での現場体験 【実習(体験業務)例】 製品開発・品質管理等製造業における業務、客室清掃・フロント等ホテルにおける業務、 融資・預金業務等の金融業務、IT企業等におけるシステム設計・開発・保守・運用業務、 物流(海上・陸上)・運送に関する業務、課税・徴収・庶務・広報事務等都税事務所にお ける日常の業務、老人福祉施設等における利用者支援・介護補助等の業務、病院におけ るカルテ管理・病床管理・外来患者案内等の業務、イベント開催準備・実施等文化施設 における業務、上下水道等の都市インフラ維持管理に関する業務、特別支援学校におけ る児童生徒の介助補助等の業務、図書館における図書の貸出・返却・納本等業務、保育 園・児童館施設における保育・児童育成等の業務、市区におけるごみ及び資源物の収集 や処理・リサイクルセンター業務・不法投棄対応等の業務、公園や体育施設における施 設の維持管理等の業務 4.実習録・成果報告書の提出 実習終了後、夏季休業期間中の指定された日までに提出 |
授業外学習 |
第2回で行うグループワークのために、実習先に関する調査を授業時間外に行う必要がある。また、実習終了後に成果報告書を作成する必要がある。 |
テキスト・参考書等 |
実習概要及びテキスト・実習録を配布する。左記のほか参考資料がある場合は適宜配布する。 |
成績評価方法 |
成績評価は合否による。事前学習、職場実習の全てへの出席及び実習録・成果報告書の提出を要す。合否は、実習録や成果報告書等の提出物及び実習に取り組む姿勢や成果に関する実習先からの評価所見により各学部の担当教員が総合的に判定する。 |
質問受付方法 (オフィスアワー等) |
様々な機会を用意している。授業中に指示をするので積極的に活用すること。 |
特記事項 (他の授業科目との関連性) |
★ この科目は、2023年度まで「現場体験型インターンシップ」と称していた科目と同一内容である。 そのため、「現場体験型インターンシップ」単位の既修得者はこの科目を履修することはできない。
1.この科目の運営・管理・評価は現場体験型しごと研究(実習)部会が行う。 2.事前学習の指定日が他の授業科目と重複した場合には、あらかじめ申し出のうえ、別 に設定する日程に変更することができる。 3.ビジネスマナー講座の受講は必須ではないが、強く受講を推奨する。 (一部受講必須の実習先あり。) 4.履修者は、定期健康診断の受診及び各種保険(傷害保険及び賠償責任保険)への加入が必須となる。 5.実習に要する交通費等の実費は、自己負担となる。 6.この科目の履修、実習等の窓口はキャリア支援課(7号館1階)が担当する。 7.この科目に関する連絡は、電子メール、kibaco及び現場体験型しごと研究(実習)Web サイト(https://career.tmu.ac.jp/internship)等により行う。
※ 新興感染症の流行等、その時々の社会情勢によっては、非開講となる場合がある。また、開講する場合、履修学生数を制限する可能性や授業及び実習の実施方法がオンラインに変更となる可能性もある。特記事項上記7のとおり、最新情報をこまめに確認すること。
この科目は実務経験のある教員等による授業科目である。 |
備考 |
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